カスタマープラスのバーチャルオフィスの評判、プラン内容、メリットを紹介

カスタマープラスのバーチャルオフィスについてこんな疑問はありませんか？

この記事ではバーチャルオフィスを100社以上分析した知識を元に、カスタマープラスの魅力や他社との違いを比較しながら紹介していきます。

著者：やっち
宅建士所有、大家業、リフォーム業、仲介業、物件管理など様々な不動産業を経験。
仲介業者の知識を元に、様々な角度からバーチャルオフィス100社以上を分析。

カスタマープラス公式サイト

カスタマープラスの基本情報

まずはカスタマープラスの基本情報やプランを紹介します。
自分が利用したいサービスがあるか、どんな運営会社か確認しましょう。

カスタマープラスの概要

プラン

オプション

運営会社情報

店舗情報

やっち

法人登記するなら、自社ビル運営している店舗がおすすめです。
閉鎖リスクが極めて低いです。

契約情報

やっち

概要から自分の求めるサービスがあるか分かりましたか？
ここからはカスタマープラスを利用するメリット・デメリットを紹介します。

カスタマープラスのメリット・デメリット

ここではカスタマープラスのメリット・デメリットを紹介します。
他社との違いも分かるようになっています。

デメリット

郵便物転送頻度が多い

カスタマープラスは、郵便物転送頻度が多いです。
最大で月7回、速達で無料で転送してもらえます。

ただ、郵便物等がほとんど届かない人には「使わないサービスにもお金を使う」ことになる可能性があります。

カスタマープラスがおすすめできない人

カスタマープラスのデメリットをふまえると、以下の業種の方は他社とよく検討することをおすすめします。

• ネットショップで住所を借りたい人
• フリーランス
• マイクロ法人など

上記のような「住所だけ借りたい、郵便物はほとんどない」というタイプの方には、バーチャルオフィス1がおすすめ。
法人登記可能なプランが月額880円となっており、郵便物は週1回の転送も可能。
もし郵便物が届いたり、郵便物の量が増えてもも安心なプランです。

2023年11月2日 【なぜ人気？】バーチャルオフィス1≫口コミ・評判とプラン内容を分かりやすく解説

メリット

自社ビル運営の安心感

カスタマープラスは、自社ビル運営のバーチャルオフィスです。
11店舗中6店舗が自社ビル運営です。

バーチャルオフィス業界では、「借りた事務所をさらにバーチャルオフィスとして貸し出す」というのが一般的。
このタイプのバーチャルオフィスには、閉鎖リスクがあります。

バーチャルオフィスの運営に問題がなくても、ビルオーナーが変わってビル名が変更になったり、最悪の場合は新しいビルオーナーの意向でバーチャルオフィス事業の継続が認められない場合もあります。

このように、借りたビルをバーチャルオフィスとして貸し出しているタイプは、どれだけ運営も頑張っていても、どうにもならない理由で閉鎖してしまうリスクがあります。

やっち

カスタマープラスのような自社ビル運営を行っているバーチャルオフィスは安心です。
極めて閉鎖リスクが低い、貴重なバーチャルオフィスです。

郵便物転送料金が基本プランに含まれる

カスタマープラスの郵便物転送料金は基本プランに含まれています。
しかも、速達で転送してもらえます。

バーチャルオフィスでは一般的に、郵便物転送手数料は月額料金とは別で発生します。
従量制となっており、転送された分のお金がかかります。

1回あたりの郵便物転送にかかる料金の相場は300円～800円。
月4回の転送では少なくとも1,200～3,200円かかります。

さらに、カスタマープラスでは速達で転送してもらえます。

やっち

カスタマープラスは、一度の郵便物転送で260円以上の追加料金を負担してくれます。

カスタマープラスがおすすめな人

上記のメリットをふまえると、以下のパターンに当てはまる人にカスタマープラスはおすすめです。

• バーチャルオフィスで法人登記を考えている人
• 郵便物転送頻度が多い人

バーチャルオフィスで法人登記するなら、カスタマープラスのような自社ビル運営の会社がおすすめです。
バーチャルオフィスが閉鎖すると、HPや名刺の住所変更だけでなく、法人の住所変更で3万円以上のお金がかかります。

また、郵便物量が多い人にもおすすめです。
通常のバーチャルオフィスでは月4回が定期転送で、それ以外の転送は高い手数料がかかるパターンが多いです。
月額料金が安くても、郵便物転送料金で結局支払金額が高くなることもあり得ます。

カスタマープラスでは、週1回の転送に加えて、月3回の郵便物転送が無料。
しかも速達で転送してもらえます。

カスタマープラスと比対象となる他社

ここでは、カスタマープラスと比較対象となるバーチャルオフィスを紹介します。
調査した結果、カスタマープラスと同様に自社ビル運営しているMETS OFFICEが比較対象となりました。

サービス内容	料金
初期費用	なし	入会金3,300円 事務手数料550円
最安プラン	5,217円/月	270円 ※住所使用のみ
法人登記	全プランで可能	1,430円/月～の プランで可能
利用用途	法人向き	法人・個人向き
店舗数	11か所	5か所
郵便物受取	可	1,100円～の プランで可能
郵便者到着連絡	無料 メール通知	無料 メール通知
郵便転送	可　※週1回+月3回まで 無料で速達発送	可
電話転送 （受信のみ）	可 10,434円のプラン	可 ※+2200円/月の オプション
電話発着信	不可	可 ※+980円/月～の オプション
会議室	全拠点利用可 1,000円/時～	あり 1,980円～ ※店舗により料金異なる
有人受付	来客対応あり	一部拠点あり※受付社名表示サービスあり
FAX	あり 無料 ※共有番号	あり オプション +1,080円/月
リンク		>比較記事 >公式サイト

2023年10月25日 【北区】METS OFFICEの口コミ、料金、サービス内容を他社と徹底比較！

バーチャルオフィスとは？

ここで簡単にバーチャルオフィスについて紹介します。

すでにメリットなどを把握している方は次へ進みましょう。

バーチャルオフィスは部屋を使わず住所だけ借りる

バーチャルオフィスは、自分専用の部屋を借りず「住所だけ」をレンタルする新しい形態のオフィスです。

さらに、借りた住所に届いた郵便物を転送するサービスや、「事務所を借りないと手に入らない」イメージのある固定電話番号が取得できるオフィスもあります。

大きく3つに分かれる

バーチャルオフィスは3つに分類することができます。
利用しないサービスにまでお金を払うことがないよう、自分が①～③のどのタイプのバーチャルオフィスで探すべきかハッキリさせましょう。

1. 住所レンタルに特化
2. 法人向け
3. 貸し会議室が充実

住所レンタルに特化

主にネット販売者など、「プライバシー保護向け」のバーチャルオフィス。

相場は500円～1,000円。

ネット販売者にはよく利用されるが「返品物は一切受け取らない、転送しない」バーチャルオフィスもあるので注意。

法人向け

法人登記ができたり、電話転送や貸会議室がある。

相場は1,000円～10,000円と幅広い。

受付システムが設置されていたり、有人受付や社名ﾌﾟﾚｰﾄが設置できるなど、取引先の訪問なども考えると、このタイプのバーチャルオフィスがおすすめ。

会議室が充実

レンタル会議室やシェアオフィスを運営している会社だと会議室が充実。

相場は3,000円～。

ただ、基本的にレンタル会議室利用時に郵便物は受け取れるため、バーチャルオフィス利用者が郵便物関係のサービスを利用するにはサービスが手薄だったり、料金が高い。

バーチャルオフィスを利用すべき人

バーチャルオフィスは馴染みのないものかもしれませんが「利用すべき理由がある」という人がいます。

ネット販売者

特定商取引法で販売者は住所を公開しなければなりません。
自宅住所所を公開すると以下のようなトラブルに巻き込まれる可能性があります。

• 悪徳業者がその住所をリストに加えて犯罪利用される
• Googleマップで単身暮らしが分かってしまう

こういった危険にさらされるため、できるだけバーチャルオフィスを利用することをおすすめします。

法人登記用の住所が欲しい

最近は副業する人が増え、自分の事業を持つ人も増えてきました。

• 一等地の住所で法人を作りたい
• 作業は自宅で完結するが、賃貸で法人登記ができない

そんな時に、わざわざ事務所を借りることはおすすめしません。
高い初期費用に改装費、デスクやFAXなどの備品…

バーチャルオフィスを知った上で、事務所を借りるコストを考えると、高すぎます。

自宅で仕事が完結する、たまに打合せがあるなど、「絶対にオフィスで仕事しなければならない」理由がないなら、バーチャルオフィスをおすすめします。

まとめ

今回、カスタマープラスのバーチャルオフィスについて紹介しました。

• 自社ビル運営で閉鎖リスクが低い
• 郵便物転送が月7回まで無料

上記の特徴は他社ではなかなか見かけません。
特に、法人登記したい方にはカスタマープラスのような閉鎖リスクが低い自社ビル運営のバーチャルオフィスをおすすめします。

やっち

カスタマープラスでは助成金申請のサポートも手厚いです。
これから起業したい方には必見のバーチャルオフィスです。

カスタマープラス公式サイト